対 談
『禁煙支援プログラムについて』
![]() |
![]() |
| 阿部 眞弓 三井記念病院総合健診センター科長、 東京女子医科大学呼吸器センター講師 |
岩渕 勝好 産経新聞論説委員 |
日本は先進諸国で有数の喫煙者が多い国ですが、すでに、公共の場、職域での禁煙・分煙対策が国より示され、ニコチン依存者に対する禁煙治療薬も使用可能になり、各地で禁煙支援が行われるようになってきています。
ところが、いまだに禁煙に無関心な喫煙者や、禁煙支援を受けられない喫煙者が存在し、職域などの分煙推進の妨げとなっているのも事実です。今回は、このような日本の禁煙支援体制の現状と将来の展望についてお話しいたします。
| ■ | 現在、利用可能な禁煙支援プログラム |
| 1.保健所が行う禁煙支援 | |
| 2.職域における禁煙支援 | |
| 3.医療機関の禁煙外来・禁煙教室 | |
| 4.その他 | |
| ■ | 禁煙に無関心な喫煙者が禁煙志向となる条件 |
| 1.喫煙の身体影響、たばこ依存、たばこを巡る社会問題についての正しい情報提供 | |
| 2.公共の場、職域における禁煙・分煙対策の推進 | |
| 3.たばこ価格の値上げ(たばこ税の増税) | |
| 4.たばこ広告禁止などを含む社会的な働きかけ | |
| ■ | 今後、禁煙支援プログラムの充実には何が必要か? |
| 1.禁煙治療の健康保険適用 | |
| 2.禁煙希望者への相談窓口の設置 | |
| 3.医療従事者への禁煙指導教育 | |
| 4.未成年者・妊娠女性への禁煙支援プログラムの提供 |
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・