アクティブエイジングを促進する啓発情報パッケージとモニタリング開発のための実践モデル事業「アクティブエイジング全国調査2009」
（平成21年度（独）福祉医療機構「長寿・子育て・障害者基金」助成事業）

1. 事業目的

団塊世代の運動・スポーツに関する潜在的ニーズを発掘し、よりアクティブな高齢期を過ごすためのプロモーションを提案することを目的に行っています。今年は第２弾として、2008年に実施した「アクティブエイジング全国調査」の回答者に追跡調査を行い、何をきっかけに、どのような目的意識を持っていた中高齢者が運動・スポーツを開始したのか分析するとともに、世界各国のキャンペーンを中心としたスポーツプロモーションの文献を集め、それに関するキャンペーン用のポスター等を収集しました。

2. 事業概要

「アクティブエイジング全国調査2008」の回答者のうち、継続調査可能と回答した全国に居住する満５０歳以上の個人
※昨年は全国に居住する満５０歳以上の個人を母集団とし、株式会社日本リサーチセンターが保有する「平成１７年度国勢調査に基づくＮＯＳパネル（郵送パネル）」から、性別・年齢別に均等割付抽出。
抽出数　１，３１６人（調査票発送数）
調査方法　調査票の郵送による配布・回収方式で、自計法とした。
調査期間　平成２１年１０月２日（金）?１０月１６日（金）
回収状況
1. 1) 回　収　数　１，０９０（回　収率：８２．８％）
2. 2) 有効回答数　１，０７３（有効回答率：８１．５％）
調査項目
1. 1) アクティブエイジングの現状
  1. 指標１　活動時間
  2. 指標２　活動頻度
  3. 指標３　活動種目
  4. 指標４　活動目的
  5. 指標５　活動経歴
  6. 指標６　体型年齢
  7. 指標７　体力年齢
  8. 指標８　気力年齢
  9. 指標９　加齢像
  10. 指標１０　加齢力
2. 2) アクティブエイジングの要因
  1. ・活動のきっかけや理由に関する自由回答
3. 3) アクティブエイジングのプロモーション　（調査票とは別に収集）
  1. ・諸外国の実践モデル事業情報の収集と事業分析
調査票審査について
回答すべき事項であっても回答のないものは「無回答」という扱いで、当該データには無回答コードを付し、集計を行った。同様に、単数回答である調査事項に複数回答をした場合は「不詳」という扱いで、当該データに不詳コードを付し、集計を行った。
結果集計の基本データ（総数：１，０７３）

3. 事業の成果

本事業から、2008年時に実施したかった運動・スポーツ種目の継続的実施や開始、活動頻度や活動時間の増加、活動による楽しさの増大等、活力に満ちたダイナミックな中高齢者の実像が浮かび上がりました。さらに、活動実現の要因を分析したところ、主体者自身の要因が最も大きく、特に身体面の条件が重要な前提となっていることが明らかになりました。また、諸外国における先進的な身体活動プロモーション事業の１９７文献レビューからの活動実現の要因を改善する事業アイディアを得ました。あわせて各国のポスター等、プロモーショングッズも収集。

要因分析の主な結果は、以下のとおりです。

      1) 実施する時間が増加した要因は、主体者条件、特に体型・体力の変化
      2) 実施する頻度が増加した要因は、主体者条件、特に「体力をつけるため」
      3) 運動・スポーツの楽しさが増加した要因は、主体者条件、特に「新たなスキルの習得や熟達を体感」
      4) 開始を実現する要因は、主体者条件、特に体調改善や維持が目的
      5) 過去に行っていて、再開始した要因は、主体者条件、特に「またやりたくなったから」「体調が好転（たとえばひざの痛みが
      なくなった）したから」
      6) 中止した要因は、主体者条件、特に自らの身体の変化
      7) 時間増加、頻度増加、楽しさ増加、開始、再開始、中止という活動経歴では、主体者自身の要因が最も頻出度が高く、
         特に身体面の条件が重要な前提となっている。さらに再開始は指導者の影響が、それ以外は、仲間に関する要因がきっか
         けになっている傾向が強い。ハード面よりソフト面の理由を、また、楽しさ増加はエリア面に象徴される環境条件の必要性の
         高さを示唆している（表参照）。

表　身体活動経歴の要因分析結果

身体活動経歴の要因分析結果