「貯筋運動」による地域の介護予防事業に資する調査研究事業

目的

超高齢社会の我が国では、高齢者人口の増加に伴い介護認定者及び介護保険料が拡大し、特に個々の自治体においては「要介護」に陥る前の高齢者層の健康状態をいかに維持もしくは向上させるかが喫緊の課題とされている。そこで、本事業では、自重で安全にどこでもできる筋力トレーニング・貯筋運動^※１を活用した高齢者の介護予防教室を開催し、その効果と普及方法を全国の自治体と共有することにより、今後の介護予防に貢献することを目的とする。

実施内容

フレイルレベルの方々を対象とした貯筋運動教室の開催とその効果検証
北翔大学倫理審査委員会承認（承認番号：2019－001）
貯筋運動ステーション^※2実態調査
貯筋運動指導者研修会修了者実態調査

1. フレイルレベルの方々を対象とした貯筋運動教室の開催とその効果検証

実施地域及び体力測定日

北海道古平町　2019年7月6日、9月21日、11月30日
埼玉県飯能市　2019年9月22日、12月1日、2020年2月23日
宮崎県小林市　2019年6月29日、9月14日、11月23日

貯筋運動教室の効果検証のためのプロトコル

●教室開催
週1回の教室を約3ヶ月間（1回1時間　計10回＋2回の体力測定）
教室以外では自宅で自主的にスクワットを行い、貯筋カレンダーに記入。

●教室前後の体力測定
A・Bグループとも①と⑫の回に測定（計３回）。
測定項目：１０回反復椅子座り立ち、5m最大速度歩行、握力、膝伸展筋力、バランス、腹部と大腿部の筋厚（超音波）、身長、体重、胸囲、質問紙

本調査研究では、各自治体の初回の教室のみ分析した。

貯筋運動の効果検証１　＝　実施者と非実施者の比較により運動効果の有無を判定

貯筋運動の効果検証２　＝　フレイルレベルによる効果の大きさを比較

※１　貯筋運動

福永哲夫氏（東京大学・早稲田大学名誉教授／鹿屋体育大学前学長）が提唱する、主に脚部の筋力と筋量をアップさせるレジスタンストレーニングのことをいう。自重で行うため、特別な器具を必要とせず、個々の体力レベルにあったプログラムを選択することができる。

※2 貯筋運動ステーション

健康・体力づくり事業財団が地域の自主・自立的な住民組織である総合型地域スポーツクラブと、健康運動指導士・健康運動実践指導者のコラボレーションにより全国に設置している貯筋運動実践拠点（教室）。平成22年度に開始し、令和2年度までに135クラブが参加している。

２．貯筋運動ステーション実態調査

（１）目的
貯筋運動ステーションに協力してくださった総合型地域スポーツクラブの現在の貯筋運動実施状況を明らかにし、介護予防における活用の可能性を検討する。

（２）調査対象
平成22年度～令和元年度に健康・体力づくり事業財団のモデル事業として貯筋運動ステーションを実施した135の総合型地域スポーツクラブ（以下、「クラブ」）のうち現在も活動中の132クラブ

（３）調査方法
メールによる質問紙調査
回答をいただいたクラブのうち7クラブは電話による聞き取り

（４）調査期間
令和2年11月20日（金）～令和3年1月12日（火）

（５）調査票回収数（率）
118クラブ（89.4%）

３．貯筋運動指導者研修会修了者実態調査

（１）目的
貯筋運動指導者研修会修了者の貯筋運動における指導実績を明らかにし、今後の貯筋運動の普及や介護予防における役割を検討する。

（２）調査対象
平成22年度～令和2年度に健康・体力づくり事業財団が主催した「貯筋運動指導者養成研修会」を修了した970人のうちメール送信が可能な760人

（３）調査方法
インターネットによる調査票

（４）調査期間
令和2年12月23日（水）～令和3年1月12日（火）

（５）調査票回収数（率）
280人（36.8%）

まとめ

〇超高齢社会の今、地域の資源を総動員して地域の福祉を充実させていくことが求められている。介護予防は人と人とのつながりづくりに重点が置かれるようになっており、その点から運動は交流などさまざまなオプションを持つ。

〇一方で、その進め方には地域格差が生じている。実施効果における信頼性と道具を使わない導入しやすさから、貯筋運動は選択肢の一つに挙げられる。

〇貯筋運動の優位性