沿革と役割

　　　　　当財団は、厚生省（現在「厚生労働省」）が昭和５３年度から推進した「国民健康づくり対策」に呼応して、
        健康づくりについての正しい知識の普及・啓発を行うことを目的に昭和５３年５月１日に設立された財団法人
        健康づくり振興財団と昭和３９年のオリンピック東京大会を契機に同年１２月１８日に閣議決定された「国民
        健康・体力増強対策について」に基づいて推進された体力つくり国民運動の一翼を担って、昭和４０年３月
        ２４日に設立された社団法人国民健康つくり運動協会（昭和５１年４月に「社団法人国民健康・体力つくり
        運動協会」と名称変更）が、昭和５６年６月１日に合併して設立されたものであります。

　　　　　新しく発足した当財団は、両財団がそれまでに果たしてきた役割と実績のうえに、厚生省の第２次国民
        健康づくり対策（アクティブ８０ヘルスプラン）及び前記国民健康・体力増強対策などの国の健康･体力づくり
        施策にそって、国と密接な連携を保ちつつ各種の事業の推進に当たってきました。

　　　　　近年、健康・体力づくりが広く国民の関心を呼ぶにいたり、全国各地において、地方公共団体をはじめ
        諸団体、企業によって、健康・体力づくり活動が実施されるようになったことは、早くからこの活動を実施し
        てきた当財団の役割が一定の成果をあげたものと考えております。

　　　　　これからの少子・超高齢化社会を健康で活力あるものとしていくためには、単に病気の早期発見や治療
        にとどまるのではなく、病気にならない、すなわち「一次予防」による健康増進を重視し、かつ、自分の生活
        を自分自身で営む体力を維持し、生活の質を高め、実り豊で満足できる生涯づくりを目指すことが重要です。

　　　　　このため、当財団でも２１世紀におけるわが国の健康寿命の延伸等を目的とした「２１世紀における国民
        健康づくり運動（健康日本２１）」に積極的に参加する等、従来以上に当財団の役割は重要となってきており
        ます。