健康・体力つくり運動の必要性

国民のすべてが健康な生活を営み、より豊かな社会を築くためには、健康の増進、体力の増強について国民の自覚を高め、その積極的な実践を図る必要があり、昭和39年12月の「国民の健康・体力増強対策について」の閣議決定に基づき、昭和40年以来、健康・体力つくり運動を推進してきている。

これまでの運動の成果もあり、国民の間には健康・体力つくりに対する志向が高まり、運動・スポーツの実践人口は次第に増加傾向にある。また、国民の食生活もほぼ満足すべき状況にある。

しかしながら、近年における都市化や生活の利便化等の生活環境の変化による運動量の減少、食生活の偏りが、成人病の増加、精神的ストレスの増大、青少年の体力の低下などの多くの問題を生じさせている。

また、我が国では諸外国に例を見ない速さで人口の高齢化が進行しているが、活力のある真の長寿社会を実現するには、年齢にかかわらず、国民のすべてが心身ともに健康であることが前提となる。

健康・体力つくりは、医療費の節減や生産性の向上などの経済的効果だけでなく、人々の生活に充実感や連帯感を与え、国民に生きがいをもたらすものであり、本格的な高齢社会を迎えるにあたり、体力つくり国民運動はさらに強化されなければならない。